この記事でまとめたこと
■働き方改革を活用し、残業をゼロにして売上を倍にした技術とは?
安倍内閣の推進する、働き方改革において、長時間労働の是正・残業時間の短縮が叫ばれてやみません。
しかし、ここで経営者として安易な残業時間の短縮だけに注目すると大変なことになります。
残業時間の短縮だけを謳い、組織の生産性を上げずに、残業時間を短縮しても、成果は落ちていくだけになってしまうのです。
社長として、残業は減ったが、気が付いたら、売上まで落ちていたなんてことにならないように気をつけなければなりません。
■残業時間短縮よりも、まず組織の生産性を徹底してあげる必要があります。
一般的に組織の生産性は半分以下だと言われています。
1時間で終わる仕事もオフィスで開始すると2倍以上の時間がかかるなんてことありませんか?
オフィスの生産性が低い事には重大な原因があります。
その一つに、オフィスには時間泥棒が一杯で自分の集中した時間を取れない事があげられます。
集中した時間が取れないオフィスでは、工場以上に生産性を上げる技術が不可欠になるのです。
■大切なのは、半分以下のオフィスの生産性をいかに上げることができるか?
半分以下のオフィスの生産性をあげるためには、何を行うべきなのでしょうか?
ピータードラッカーは生産性をあげることは、誰にでもできるスキルであり、知っているか知らないかの違いであると言います。
生産性が高い人は、その技術を用いて、または自然とその技術を使って仕事をしているのです。
そして、このシンプルな原則は容易に身に付けることができます。
この原則の事例をひとつご紹介いたします。
■成果を上げるためには成果を明確に、成果に集中せよ。【成果明確化の原則】
成果を上げる人は自己の成果が何か明確に分かっていなければ成果を上げようがありません。
これを「成果明確化の原則」と呼びます。
成果を意識して働いている人はわずかです。ほどんどの人はそのあたりのことを明確にせず仕事をしていて、成果を意識せず、なんとなく働いています。
きびしい言い方かもしれませんがこれは事実です。
経営者は朝礼の時、社員に向けて「あなたの今日の仕事の成果は何ですか?」
「あなたの仕事の最重要事項は何ですか?」と問いかけてみて下さい。
成果を明確に意識できていない人は、この質問に答えられません。
この質問にしっかりと答えられる人は成果を明確に意識して、成果に向かって仕事をしている人です。
成果は明確に定義をしてはじめて上がるものなのです。
■成果を明確化して、初めて成果を上げる事ができる。
成果は明確に定義をしてはじめて上がるものである、この事は非常に重要な事です。
特に、やることがあまりに多く、タスクが複線的に錯綜する、ビジネスの現場では、成果を明確に定義していなければ、成果を上げることはできません。
成果を明確にすることではじめて、成果に向けて集中することができ、成果が上がります。
全社員が成果を明確に意識することによってはじめて、組織の生産性が上がるのです。
社長は、全社員が成果を明確に意識できる状態をつくり出す必要があるのです。
■社長は、組織の生産性を倍増するための技術を学ぶ必要があります。
そのためには、社長は組織の生産性が上げる原則を学ぶ必要があります。
その上でその技術を組織に導入すれば、生産性をスムーズに倍増することも可能です。
それでは、具体的に何の技術を学び、組織で実践するべきでなのでしょうか。
それはタイムマネジメントです。
生産性を高める究極の時間管理の技術です。
■全社員に成果を中心としたタイムマネジメントのスキルを習得させる。
成果をあげるためのタイムマネジメントの技術は、全社員が学び、明日からでも実践することができます。
しかも、全社員が理解し、実践するからこそ、初めて、組織の生産性は倍増します。
成果を中心にした時間の使い方を、社長から現場の社員まで、組織全体で共有する。残業を減らしながら成果を上げる会社は、例外なくこの土台を持っています。働き方改革を本当に自社の力に変えられるかどうかは、ここにかかっているのです。
■参考にしたい生産性に関する名言
「時間は最も乏しい資源である。それが管理できなければ、他の何ものも管理できない。」
── ピーター・ドラッカー『経営者の条件』
「成果をあげる者は、仕事からではなく時間からスタートする。何に時間がとられているかを明らかにすることからスタートする。」
── ピーター・ドラッカー『経営者の条件』
「最も重要なことに集中せよ。そして、一度に一つのことだけをなせ。」
── ピーター・ドラッカー『経営者の条件』
「知識労働者は、自らの生産性を自ら高めるしかない。管理されるのではなく、自らをマネジメントするのである。」
── ピーター・ドラッカー『プロフェッショナルの条件』
なぜ、今の管理職研修だけでは組織は変わらないのか
ここまでお伝えしてきた考え方や実践法は、確かに組織を変える力を持っています。ただ、正直に申し上げると、個人の工夫や一度きりの研修だけでは長続きしないことも多いのです。担当者が代われば元に戻り、忙しくなればまた元のやり方に引き戻される。そんな会社を、私は数多く見てきました。
変化の遅い時代は、決められたことを回す「管理する管理職」でよかった。しかし今、求められているのは、経営者と視点を合わせ、一丸となって組織に変化を生み出すチェンジリーダーです。生産性、部下育成、理念の浸透——管理職が抱える課題の根本を解くヒントは、すべてドラッカーにあります。だからこそ、普通の管理職研修ではなく、ドラッカーを学ぶ研修が必要なのです。
難解なドラッカー理論を、中小企業がすぐ実践できる「仕組み」に
とはいえ、ドラッカーは難解です。言葉を抽象的に学ぶだけの研修やセミナーは「難しいだけ」で終わり、中小企業の現場では使えないことがほとんどです。
そこで村瀬弘介は、ドラッカーの理論を、中小企業がそのまま実践できる形に体系化しました。それが「村瀬式・ドラッカー7つの原則」です。導入企業は257社以上、土台となる書籍(産業能率大学出版部)は7刷のロングセラーになっています。
「分かる」だけでなく「腹落ちする」研修
知識を詰め込むだけの研修とは違います。受講した社長・管理職の方が、その場で自社の課題に置き換え、「明日、これをやろう」と動き出す。情熱と感動を伴い、心から腹落ちする——それが村瀬式の研修です。これまでの受講実績は1,520名以上。「社長の魂に火がつく」と言っていただくことも少なくありません。
管理職が育てば、組織そのものが変わっていく
一人の管理職が変われば、チームが変わります。チームが変われば、次世代の幹部が育ちます。そして組織全体が、自ら成果を生み出す集団へと変わっていく。管理職研修・社員教育は、その変化の連鎖の起点です。
ドラッカーの原理原則を組織に導入し、成果に集中する強い組織をつくる。それが、村瀬式・ドラッカーの管理職研修です。対象は経営者・経営幹部・上級管理職・マネージャー。社長の判断軸づくり、経営チームの育成、管理職のリーダーシップ向上を、コンサルティングと研修を組み合わせて実現します。
貴社の管理職研修・人材育成の課題に合わせたご相談も承っております。まずはお気軽にお問い合わせください。研修の詳細はこちらのページをご覧ください。
ブログ執筆者:ドラッカー専門の経営コンサルタント 村瀬弘介
中小企業向けに、難解なドラッカー理論を「そのまま実践できる仕組み」へと体系化した「村瀬式・ドラッカー 人を活かす経営7つの原則」を提唱。導入企業257社以上、受講者1,520名以上。全国の商工会議所・経営者団体などでのセミナー講師、上場企業・中堅企業での研修講師を年間200日以上務める。著書『ドラッカーが教えてくれる 人を活かす経営7つの原則』(産業能率大学出版部)は7刷を重ねるロングセラー。「情熱的でドラッカー愛に溢れる講義は、まるでドラッカーのイタコだ」と支持する経営者が後を絶たない。



